「あの人がいなくなったら、どうなるんだろう」──多くの中小企業が抱えるこの不安の正体は、ベテランの暗黙知が継承されないまま蓄積されていることにあります。できている会社とできていない会社の差は、仕組みの有無ではなく、引き出した知識を「整理・設計する」工程が動いているかどうかです。素材はある、でも教育コンテンツになっていない。この変換ができるかどうかが、知識継承の成否を分けます。

2023年に人的資本情報の開示義務化がスタートし、「人的資本経営元年」と呼ばれました。しかし2年以上が経った今も、中小企業の研修現場はほとんど変わっていません。開示義務化が変えたのは「何を報告するか」であり、「どう教えるか」には手がついていないからです。コンテンツ制作のハードル、教育設計の専門家不在、「やった記録」で満足してしまう仕組み──この3つの構造的要因が、研修の形骸化を温存しています。

eラーニングツールを導入したのに活用されない。受講率が上がらない、現場が変わらない──そんな悩みを抱える企業には、共通する3つのパターンがある。ツールはあるが中身がない「コンテンツ不在型」、形式上の完了だけが積み重なる「強制受講型」、運用負荷で半年後に止まってしまう「管理者負荷型」だ。原因はツールにあるのではなく、その前段にある設計とコンテンツにある。実際の現場からは「既製品のeラーニングでは自分ごととして学べない」「習得が本人任せになっている」という声が聞こえてくる。ツールを変える前に、見直すべき3つの問いがある。